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矢印 ビジネススキル-モノの値段と利益の関係

矢印 もし自分が経営者だとして、モノの原価がわかれば、今度はそれをいくらで
  販売しようか検討すると思います。
 
  よく、値引き交渉などをすれば、営業担当者が必ず言う言葉があります。
 
  『その値段で販売すれば、うちの会社が赤字になります。』(メーカー)
 
  『その値段では、売主さんにわたしが怒られます。』(不動産仲介業者)
 
  どちらもたいていの場合において、これらの言葉は嘘です。
 
  もうこれ以上値下げ要求をされたくない、という気持ちから言っている
  にすぎません。
 
  モノの値段は、そもそも、どのように決まるものでしょうか?
 
  基本的な考え方としては、モノの値段は
 
  ・製造原価+販売費および一般管理費
  ・仕入原価+販売費および一般管理費
 
  これらの原価、つまり、総原価にその会社がのせた利益を足して
  販売価格になります。
 
  ・モノの値段=総原価(原価+販売費および一般管理費)+利益
   
  小売店など、不特定多数のお客さんを相手にしている会社であれば
  ただ単に、総原価に利益をのせることで販売価格としています。
 
  しかし、長年にわたって同じ会社同士で取引をしていたり、建築の工事
  請負契約などにおいては、取引ごとに見積明細を提出するよう求められます。
 
  勘違いしてはいけないことは、見積明細を取引先に開示したからと言って
  そこに本当のことが書かれているとは限らないということです。
 
  言いかえれば、化かし合い状態なのです。
 
  たとえば、本当は材料費がキロ当たり400円であったとしても
  取引先に見積書を提出するときに、もし材料費のことを尋ねられたら
  その材料費がキロ当たり550円だという説明をあらかじめ用意していたり
  それが取引先にわかるような書き方をするものなのです。
 
  実際のビジネスにおいては、原価明細を取引先に説明するときは
  あらかじめ原価に利益が含まれているものなのです。
 
  そうでもしなければ、いったん値引きを要求されてしまったときに
  本当の原価を記載していたり、本当の原価で商品の説明をしていれば
  後に引けなくなってしまいます。
 
  最近では、何でもかんでも”見える化”を意識したポータルサイトが
  流行していますが、本当に利益の見込めるおいしい取引については
  現在においても、そう簡単にネットに現れるものではないのです。
 
  モノの値段は確かに総原価に利益を足したものです。
   
  それが原則どおりに考えてもよいのは、あくまでも、小売店やレストラン
  のような業態です。
   
  その他多くのビジネスにおいては、原価にはすでに多くの利益が
  紛れていることを知ったうえで原価計算というものを理解しなくては
  なりません。
   ビジネススキル-原価計算

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